Planning and Preparing

まずは本学の留学指針を熟読してください。手続きや危機管理等、非常に重要です。

東北大学グローバルラーニングセンター「留学準備」

※学内手続き等で対象プログラムとなっていない場合、工学研究科国際交流室に確認してください。

学内の担当部署について

工学部・工学研究科の学生が利用できる留学プログラムは、主に、全学で実施されているものと工学部・工学研究科で実施されているものの2種類です。

留年回避と単位互換

留学に適した時期や期間は、学科・専攻や個人の単位取得状況により異なります。 応募前に必ず、留学時期や留学期間、帰国時期、留学中に履修すべき科目、帰国後の単位互換の見込み等を確認してください。確認が不十分のまま留学してしまうと、留年や、帰国後の履修登録を逃す等の恐れがあるため十分注意してください。

※確認先：所属学科の教務係の教務委員教員もしくは留学担当教員（国際交流室ではありません）

留学先の決め方

留学先国・地域、大学の法律や規則等により、交換留学生に許容される行動が異なる場合があります。何が自分の目的や性格に合うのか、どのような環境で留学生活を行うことが有益か、留学先のえらび方は人それぞれです。

参考

• 留学目的（学習・研究面、生活面）を見つめ直す
• 協定校の学習・研究スタイル、特徴などをウェブサイトで調査する
• その国の文化、歴史、人々、政治・経済、科学技術・・・など、自分の興味・関心と重なる部分を探る
• 単位互換可能な科目があるかどうか、自分の留学期間中に開講されるかどうか
• 学年暦（Academic Calendar）が自分の留学計画及び将来計画に合うかどうか

留学アドバイジング

工学部・工学研究科の留学アドバイザー教員に個別に相談してください。

国際交流室の留学アドバイジングでは、異文化適応／コミュニケーション、国際対応力、語学力向上、留学中の学習法など、留学の総合的な意義について相談が可能です。「○○分野に強い大学を教えてほしい」や「留学希望大学の授業と本学授業との互換性を判断してほしい」のような各分野に特化した相談は、自身で協定校HP等を調査のうえ、各学科・専攻の教務係を通して専門の先生に相談するとより有益でしょう。

工学部・工学研究科国際交流室「留学アドバイジング」予約

グローバルラーニングセンター留学アドバイジングを利用することも可能です。

留学が決まったら

留学が決まると、学内だけでなく、銀行や大使館など、学外においても様々な手続きが必要となります。時間に余裕を持って手続きをとってください。

東北大学グローバルラーニングセンター「プログラム参加関係手続き」

留学の願い出

留学が決まると、留学願の提出が必要です。留学願の様式、提出期限などは所属学科・専攻の教務係に確認してください。

危機管理・アシスタンスサービス

日本の常識は世界の常識ではありません。留学に最も大切なのが危機管理です。以下のリンクを熟読し、有意義な留学生活にしましょう。

東北大学グローバルラーニングセンター「安全と危機管理」

また、工学部・工学研究科国際交流室では、日本エマージェンシーアシスタンス株式会社と契約しており、OSSMA (Overseas Students Safety Management Assistance) へのウェブ登録により留学中の様々なサポートを受けることができます。 詳細は、工学部・工学研究科国際交流室にお問合せください。

海外派遣プログラム実施における判断について

海外派遣プログラム等により学生を海外に派遣する場合、「東北大学 学生の国際交流に係わる危機管理マニュアル」に基づき、実施、中止、延期、継続及び帰国の判断をします。

１．留学先国・地域の情勢

外務省海外安全ホームページ上にある「安全対策の4つの目安（カテゴリー）」及び「「感染症危険情報」の4段階のカテゴリー」のいずれかにおいて、「レベル２：不要不急の渡航は止めてください。」以上に該当する国・地域への留学等は延期または中止し、すでに滞在している学生がいる場合は、留学等を中断し帰国させます。

２．派遣先国・地域が日本からの入国を許可している

行先国・地域の入国管理等に係わる正確な情報収集及び状況把握に努め、行先国・地域が日本から又は日本人の当該国・地域への入国を許可しない場合は留学等を延期または中止します。

３．派遣先大学が留学生の受入を許可している

派遣プログラム担当教員と派遣先大学等の教職員の連携により正確な情報収集及び状況把握に努めたうえ、留学等の延期、中止、または、すでに滞在している学生がいる場合は留学等を中断し帰国させます。

本項目には次の場合を含みます。

・派遣先大学等における学業継続が困難（学力不足、自然災害等）となった場合

・派遣先大学等で懲戒処分を受けた場合、または、派遣先（国・地域）で国外退去処分等の対象となる行為について容疑が生じた場合

・派遣先大学等周辺の自然環境の悪化等、生活の継続が困難化してきている場合

４．個人的事情

派遣プログラム担当教員と派遣先大学等の教職員の連携により正確な情報収集及び状況把握に努め、学生の留学継続の可否及び帰国の必要性について判断します。

本項目には次の場合を含みます。

・病気、怪我、学業や研究等の継続が困難となる疾病（精神科疾患を含む）

・犯罪

・その他（家庭の事情等）　

５．本学が海外留学を許可している

新型コロナウィルスの影響による海外渡航について

今後の感染状況の予測が難しいことから、通常通り募集・選考を行い、本学が定める基準日において上記判断基準を基に派遣可否を判断しています。

海外ホスト校の決定により、一定期間、留学生を受入れない場合もあります。

 

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